藩立学校における教育方針：ターン１３版 - 越前藩国 Wiki

藩立学校における教育方針：ターン１３版

「藩立学校が開校されて１年が経過し、今まさに第一期生として諸君らが羽ばたこうとしている。
テロリスト・クーリンガンによる被害、クローン技術による人口の急増に竜災と、振り返れば大変な１年であった。
諸君らの中には、これらに罹災し、未だ傷跡の癒えぬ者もいるかも知れない。
だが、これら激動の１年において、諸君らがこの藩立学校で学んだことは大いに意義のあることだと私は考える。
諸君らは本日をもってこの学舎を離れることとなる。あるいは、ここにとどまってさらに研鑽を深める者もいるだろう。
しかしそのどちらであっても、ここで学んだ事を多くの者のために活かしていく事を、私は強く願っている」

越前藩国・セントラル越前、藩立学校第一回卒業式における訓辞より抜粋

藩立学校の基本教育施策

藩立学校における基本的な教育施策として以下の通り定める。
一、藩立学校の修学期間は１年間とする。
一、ターン１３以後、毎年の入学者は９０００人とし、これらを「藩立学校初等教育過程履修者」とする。
一、就学者の残り１０００人については「藩立学校高等教育過程」とし、より高等な教育を行うものとする。
一、藩立学校高等教育過程は藩立学校初等教育過程の指定されたカリキュラムを受講して卒業し、進学を希望する者の中から成績優秀な者が受講することができる。
一、藩立学校高等教育過程進学者の中で希望する者については一人あたり100万わんわんを上限とする奨学金を支給し、成績優秀者が経済的困窮から進学を断念する事の無いよう、支援を行う。（最大1000人×100万＝10億）
一、高等教育過程奨学金受給者について、特に成績・人格共に優れると認められた者については返済義務を免除する。また、高等教育過程卒業後に政府や公社に就職し、５ターン以上勤続した者についても返済義務を免除する。この際、免除認定時点で既に支払い済みとなっている返済額について返金する。
一、奨学金の返還金については国庫への返納は行わず、藩立学校以外での奨学金制度の拡充にこれを用いる事とする。

ターン１３藩立学校教育カリキュラム

ターン１３における藩立学校のカリキュラムを以下の通り定める。
●初等教育（9000人）
一、情報技術者育成カリキュラム（開発、セキュリティ等全般）：2800人
一、環境問題専門家育成カリキュラム（環境汚染・破壊の防止・回復、環境負荷の低い開発方法の研究等）：1000人
一、初等・中等教育における教員育成カリキュラム（若年層向けの教育者の育成）：2000人
一、倫理学専門家の育成カリキュラム（知類の人権のあるべき姿や科学技術の暴走防止のための学問）：2000人
一、新技術である蟲の専門家育成カリキュラム（蟲ユニットの専門家の育成、技術研究）：700人
一、フェアリー研究者育成カリキュラム（うてんタイプフェアリーのメンテナンス技術者、ネットレース知類との付き合い方や「人間の線引き」を探求する哲学）：500人

●高等教育（1000人）
一、教育者育成カリキュラム：750人
一、農業専門家育成カリキュラム：80人
一、都市計画専門家育成カリキュラム：50人
一、労働問題専門家育成カリキュラム：50人
一、政府官僚育成カリキュラム：70人

ターン１３卒業生への進路決定支援

ターン１３卒業生について以下の通り進路を支援する。
なお、本項について「最大○名」となっているのは、何かしらの事由で卒業出来なかった者がいる場合を鑑みて幅を持たせているためである。

一、ターン１２の時勢を鑑み、再度の入学を希望する者に対して在学時の成績に応じて筆記試験免除を認める（高等教育課程に進学するものを除いた上で、各カリキュラム受講者の成績上位者15％）。また、試験免除の有無を問わず受験料・入学費の一部を藩国より補助する。

一、クローン人向け教育者育成カリキュラム卒業生（最大6500人）のうち、最大750人について高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩立学校での採用や民間の教育施設への就職を支援するが、教育実習等のＯＪＴ期間を最低１年以上設ける事を義務とする。これは、クローン人向けとして組まれたカリキュラムが自然人への教育にそぐわないため、その手法について修正を行い、自然人への教育に対応することでクローン人向け教育者の失業と非クローンの被教育者が被害を受けるという不幸な事象を防ぐためである。

一、農業専門家育成カリキュラム卒業生（最大2000人）のうち、最大80人について高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については海上開発ドームでの農業研究員の雇用紹介や、希望に応じて民間への就職支援を行う。また、藩国領拡張時の農地開拓に対応して担当員として雇用を行う。

一、都市計画専門家育成カリキュラム卒業生（最大500人）のうち、最大50人については高等教育課程への進学を許可する。最大450人については竜災復興事業や藩国領拡張時の都市開発事業、藩国下層開発事業において雇用を行う。その他、希望に応じて民間への就職を支援する。

一、労働問題専門家育成カリキュラム卒業生（最大500人）のうち、最大50人については高等教育課程への進学を許可する。最大450人については藩国政府にて登用して国内の労働問題に関連する各部署へ配置する他、希望に応じて民間への就職を支援する。

一、政府官僚育成カリキュラム卒業生（最大500人）のうち、最大430人程度を藩国にて仮登用し、ＯＪＴ等の教育を経て正式採用とする。最大70人については高等教育課程への進学を許可する。

一、民間への就職支援については藩国内を始め広く雇用者を求めるものとするが、その際に宰相府・ＩＳＳに協力を依頼してセプテントリオンを始めとした敵対組織に与する者であるか等の審査を行い、頭脳流出を防ぐ。