藩国の政策/藩立学校における教育方針：ターン１４版 - 越前藩国 Wiki

藩立学校における教育方針：ターン１４版

「
諸君はこれよりこの学舎の一員となる。
一年、ないし二年間、短い期間かも知れないが、共に学び合う同志として、互いに高め合う関係を
築いて欲しい。

折しも、我が、そして我らが越前藩国では情報技術の一層の強化が求められており、またセキュリティ
の確保も急務である。
情報関連以外でも、フェアリーとの付き合い方の研究や将来への議論、新しい技術を得たときの自律的
な制約の設定は重要である。
開発面において言えば、元々の風土を破壊しないよう、既にある環境と調和するような都市開発計画も、
今後重要な課題となっていく事は間違いないだろう。
教育については、言わずもがな、である。

このように、諸君がこれから学ぼうとする学問は、皆どれもこれも、明るい未来を築くために必須となる
分野ばかりである。
時にあきらめが心を覆う事もあるかも知れない。だが私は、皆にそれを乗り越えて貰いたいのだ
」

越前藩国・セントラル越前、藩立学校第三回入学式における訓辞より抜粋

藩立学校並びに一般奨学金制度の基本施策

藩立学校における基本的な教育施策として以下の通り定める。
なお、本施策は基本的にターン１３の施策を継承しているが、奨学金制度の一般教育機関への拡張による制度の新設等を行っている。

一、藩立学校の修学期間は１年間とする。
一、ターン１３以後、毎年の入学者は９０００人とし、これらを「藩立学校初等教育課程履修者」とする。
一、就学者の残り１０００人については「藩立学校高等教育課程」とし、より高等な教育を行うものとする。
一、藩立学校高等教育課程は藩立学校初等教育課程の指定されたカリキュラムを受講して卒業し、進学を希望する者の中から成績優秀な者が受講することができる。
一、藩立学校高等教育課程進学者の中で希望する者については一人あたり100万わんわんを上限とする奨学金を支給し、成績優秀者が経済的困窮から進学を断念する事の無いよう、支援を行う。（最大100万×最大1000人＝10億）
一、高等教育課程奨学金受給者について、特に成績・人格共に優れると認められた者については返済義務を免除する。また、高等教育課程卒業後に政府や公社に就職し、５ターン以上勤続した者についても返済義務を免除する。この際、免除認定時点で既に支払い済みとなっている返済額について返金する。
一、奨学金の返還金については国庫への返納は行わず、藩立学校以外（つまり一般的な教育機関）向けの奨学金制度の拡充にこれを用いる事とする。

一、奨学金制度については新規受給と１年ごとの継続時にて収入および成績審査を行い、以下の項目について確認を行う。
　　　　一、保護者もしくは本人の収入証明の提出を求め、経済的困窮が著しく解決されていると判断された場合は新規ならびに継続受給を認めない。
　　　　一、教育機関には受給者の成績証明の提出を求め、不適と判断された場合には継続受給を認めない。
　　　　一、替え玉や証明偽造等の悪質な審査妨害が認められた場合には被害届を提出し、刑事罰の対象とする。有罪の場合、懲役もしくは罰金刑を課す。
一、奨学金の返済について以下の通り定める。
　　　　一、受給には保証人の指定を義務化し、長期間に及ぶ無申請での返済の滞りがあった場合、保証人へ返済の請求を行うものとする。
　　　　一、教育機関卒業時に著しく成績優秀と認められた場合、貸付金の一部または全額の返済義務を免除する。全体における上位３％を全額免除とし、以下７％までを一部免除とする。
　　　　一、適切な収入があるにもかかわらず返済が無く、請求に応じない場合には一部資産の差し押さえの仮処分を訴えるものとする。
　　　　一、傷病、災害、失業等の経済的困窮、入学準備や在学中などの特別な事情がある場合は届け出を受ける事で返済猶予期間を設ける。
　　　　一、受給者の死亡、および著しい心身障害による返済困難が認められた場合、役所もしくは病院の証明を添付し届け出る事で返済義務を全額、もしくは一部免除する。

ターン１４藩立学校教育カリキュラム

ターン１４における藩立学校のカリキュラムを以下の通り定める。
●初等教育（9000人）
一、情報技術者育成カリキュラム（開発、セキュリティ等全般）：3000人
一、環境問題専門家育成カリキュラム（環境汚染・破壊の防止・回復、環境負荷の低い開発方法の研究等）：800人
一、初等・中等教育における教員育成カリキュラム（若年層向けの教育者の育成）：2000人
一、倫理学専門家の育成カリキュラム（知類の人権のあるべき姿や科学技術の暴走防止のための学問）：1800人
一、新技術である蟲の専門家育成カリキュラム（蟲ユニットの専門家の育成、技術研究）：650人
一、フェアリー研究者育成カリキュラム（うてんタイプフェアリーのメンテナンス技術者、ネットレース知類との付き合い方や「人間の線引き」を探求する哲学）：750人

●高等教育（1000人）
一、情報技術者育成カリキュラム：300人
一、教育者育成カリキュラム：200人
一、都市計画専門家育成カリキュラム：50人
一、倫理学専門家育成カリキュラム：100人
一、蟲技術専門家育成カリキュラム：50人
一、フェアリー研究者育成カリキュラム：300人

ターン１４卒業生への進路決定支援

ターン１４卒業生について以下の通り進路を支援する。
なお、本項について「最大○名」となっているのは、何かしらの事由で卒業出来なかった者がいる場合を鑑みて幅を持たせているためである。

●初等教育
一、情報技術者育成カリキュラム卒業生（最大2800人）のうち、最大300人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間企業への就職を支援する他、国内事業のインフラ整備担当としての雇用を行う。また、民間のセキュリティ研究所等へも紹介を行う。
一、環境問題専門家育成カリキュラム卒業生（最大1000人）のうち、最大50人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間企業への就職を支援する他、藩国領地開拓事業にて雇用の募集を行う。また、民間の建築業関連への紹介を進める。
一、初等・中等教育における教員育成カリキュラム卒業生（最大2000人）のうち、最大200人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間の教育機関や企業への就職を支援する。教職員としての採用については、１年以上のＯＪＴ教育を経験したのちの正式採用を義務とする。
一、倫理学専門家の育成カリキュラム（最大2000人）のうち、最大100人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援する。特に、新技術への対応を検討している企業への紹介を進める。
一、新技術である蟲の専門家育成カリキュラム（最大700人）のうち、最大50人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国府の研究機関にて採用の上、軍事その他の研究員として雇用する。民間企業への就職も支援するが、技術的側面から紹介先は特に注意をする。
一、フェアリー研究者育成カリキュラム（最大500人）のうち、最大300人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国府にて立法担当部署での採用を行うほか、優填公社にて雇用を行う。その他、民間の法律事務所や企業の法務部をはじめとした現時点でフェアリーの深くかかわる分野を中心に紹介を進める。

●高等教育
一、教育者育成カリキュラム卒業生については、藩立学校や民間の教育機関への就職を支援し、一般教職員としての採用は１年以上のOJT教育を義務とする。
一、農業専門家育成カリキュラム卒業生については海上開発ドームでの農業研究員の雇用紹介や、希望に応じて民間への就職支援を行う。また、藩国領拡張時の農地開拓に対応して担当員として雇用を予定する他、国内のＮＡＣ関連機関への就職支援も行う。
一、都市計画専門家育成カリキュラム卒業生については、藩国領拡張時の都市開発事業、藩国下層開発事業において雇用を行う。その他、希望に応じて民間への就職を支援する。 特に、建築業等への紹介を進める。
一、労働問題専門家育成カリキュラム卒業生については藩国政府にて登用して国内の労働問題に関連する各部署へ配置する他、希望に応じて民間への就職を支援する。特に民間企業の労務問題対応部署への紹介を進める。
一、政府官僚育成カリキュラム卒業生については藩国にて仮登用し、ＯＪＴ等の教育を経て正式採用とする。