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藩立学校における教育方針:ターン15版

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藩立学校における教育方針:ターン15版



科学者や研究者は、時に象牙の塔に篭りがちだ。
その白亜の学舎で編み出された学問は我々をより豊かにするかも知れない。
しかし世間とかけ離れた、隔離された環境で生み出された理屈は、我々を世間から離れたものに変えてしまう危険を孕んでいる。
ゆえに大切なのは、その学問の発展が人々にいかなる影響を与え得るのかということまで考えることではないだろうか。
あらゆる科学技術は、本来それ自身が何らかの意味を持つことは稀である。
人の心だけがそれに色を与えることができる。
だからこそ、学問を修めようと志すものは効率を理由に篭るのではなく、人々の中に進んで入っていくことが重要ではないだろうか。
人の心は書物ではなく、人との触れ合いによって学ぶものだからだ。

越前藩国・セントラル越前、藩立学校入学式における訓辞より抜粋


藩立学校並びに一般奨学金制度の基本施策

越前藩国藩王 セントラル越前、ここに記す。

藩立学校における基本的な教育施策として以下の通り定める。
なお、本施策は基本的にターン14以前の施策を継承しているが、これと異なる部分については本施策を優先とする。

一、藩立学校の修学期間は1年間とする。
一、ターン13以後、毎年の入学者は9000人とし、これらを「藩立学校初等教育課程履修者」とする。
一、就学者の残り1000人については「藩立学校高等教育課程」とし、より高等な教育を行うものとする。
一、藩立学校高等教育課程は藩立学校初等教育課程の指定されたカリキュラムを受講して卒業し、進学を希望する者の中から成績優秀な者が受講することができる。
一、藩立学校高等教育課程は基本的に進学を主とするが、欠員が出た場合や特に優れると認められる希望者がある場合、若干名の募集を行う。
一、入学生・在校生のうち希望する者については奨学金を支給し、成績優秀者が経済的困窮から進学を断念する事の無いよう、支援を行う。
一、奨学金受給者について、特に成績・人格共に優れると認められた者については返済義務を免除する。また、卒業後に政府や公社に就職し、5ターン以上勤続した者についても返済義務を免除する。この際、免除認定時点で既に支払い済みとなっている返済額について返金する。
一、奨学金事業に対し、ターンごとに10億わんわんの拠出を行う。 これにより、1ターンあたり最低でも10億わんわん規模の奨学金を保証するものとする。
一、奨学金の返還金については国庫への返納は行わず、奨学金制度のさらなる拡充にこれを用いる事とする。

一、奨学金制度については新規受給と1年ごとの継続時にて収入および成績審査を行い、以下の項目について確認を行う。
    一、保護者もしくは本人の収入証明の提出を求め、経済的困窮が著しく解決されていると判断された場合は新規ならびに継続受給を認めない。
    一、教育機関には受給者の成績証明の提出を求め、不適と判断された場合には継続受給を認めない。
    一、替え玉や証明偽造等の悪質な審査妨害が認められた場合には被害届を提出し、刑事罰の対象とする。有罪の場合、懲役もしくは罰金刑を課す。
一、奨学金の返済について以下の通り定める。
    一、受給には保証人の指定を義務化し、長期間に及ぶ無申請での返済の滞りがあった場合、保証人へ返済の請求を行うものとする。
    一、教育機関卒業時に著しく成績優秀と認められた場合、貸付金の一部または全額の返済義務を免除する。全体における上位3%を全額免除とし、以下7%までを一部免除とする。(合計で上位3+7=10%までが何らかの免除措置を受けることとなる)
    一、適切な収入があるにもかかわらず返済が無く、請求に応じない場合には一部資産の差し押さえの仮処分を訴えるものとする。
    一、傷病、災害、失業等の経済的困窮、入学準備や在学中などの特別な事情がある場合は届け出を受ける事で返済猶予期間を設ける。
    一、受給者の死亡、および著しい心身障害による返済困難が認められた場合、役所もしくは病院の証明を添付し届け出る事で返済義務を全額、もしくは一部免除する。

ターン15藩立学校教育カリキュラム

ターン15における藩立学校のカリキュラムを以下の通り定める。
●初等教育(9000人)
一、情報技術者育成カリキュラム(開発、セキュリティ等全般):3000人
一、環境問題専門家育成カリキュラム(環境汚染・破壊の防止・回復、環境負荷の低い開発方法の研究等):800人
一、初等・中等教育における教員育成カリキュラム(若年層向けの教育者の育成):2000人
一、倫理学専門家の育成カリキュラム(知類の人権のあるべき姿や科学技術の暴走防止のための学問):1800人
一、新技術である蟲の専門家育成カリキュラム(蟲ユニットの専門家の育成、技術研究):650人
一、フェアリー研究者育成カリキュラム(うてんタイプフェアリーのメンテナンス技術者、ネットレース知類との付き合い方や「人間の線引き」を探求する哲学):750人

●高等教育(1000人)
一、情報技術者育成カリキュラム:300人
一、教育者育成カリキュラム:200人
一、都市計画専門家育成カリキュラム:50人
一、倫理学専門家育成カリキュラム:100人
一、蟲技術専門家育成カリキュラム:50人
一、フェアリー研究者育成カリキュラム:300人

ターン15卒業生への進路決定支援

ターン15卒業生について以下の通り進路を支援する。
なお、本項について「最大○名」となっているのは、何かしらの事由で卒業出来なかった者がいる場合を鑑みて幅を持たせているためである。

●初等教育
一、情報技術者育成カリキュラム卒業生(最大3000人)のうち、最大300人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間企業への就職を支援する他、国内事業のインフラ整備担当としての雇用を行う。また、民間のセキュリティ研究所等へも紹介を行う。
一、環境問題専門家育成カリキュラム卒業生(最大800人)のうち、最大50人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間企業への就職を支援する他、藩国領地開拓事業にて雇用の募集を行う。また、民間の建築業関連への紹介を進める。
一、初等・中等教育における教員育成カリキュラム卒業生(最大2000人)のうち、最大200人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については民間の教育機関や企業への就職を支援する。教職員としての採用については、1年以上のOJT教育を経験したのちの正式採用を義務とする。
一、倫理学専門家の育成カリキュラム(最大1800人)のうち、最大100人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援する。特に、新技術への対応を検討している企業への紹介を進める。
一、新技術である蟲の専門家育成カリキュラム(最大650人)のうち、最大50人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国府の研究機関にて採用の上、軍事その他の研究員として雇用する。民間企業への就職も支援するが、技術的側面から紹介先は特に注意をする。
一、フェアリー研究者育成カリキュラム(最大750人)のうち、最大300人について藩立学校高等教育課程への進学を認める。それ以外の卒業生については藩国府にて立法担当部署での採用を行うほか、民間の法律事務所や企業の法務部をはじめとしたフェアリーの深くかかわる分野を中心に紹介を進める。



●高等教育
一、情報技術者育成カリキュラム卒業生については、藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援する。特に、藩国で行うセキュリティ研究についてはこれを厚く迎えるものである。
一、環境問題専門家育成カリキュラム卒業生については、藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援するほか、関連するNGO・NPOをはじめとする国際的に活動を行う機関への紹介も、希望に応じて行う。
一、教育者育成カリキュラム卒業生については、藩立学校や民間の教育機関への就職を支援し、一般教職員としての採用は1年以上のOJT教育を義務とする。
一、倫理学専門家育成カリキュラム卒業生については、藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援するほか、藩立学校にて教員補として若干名を採用し、後進の教育や議論の進展を期待する。
一、蟲技術専門家育成カリキュラム卒業生については、藩国にて軍事その他の研究員として雇用する。
一、フェアリー研究者育成カリキュラムについては、藩国・民間を問わず研究機関や民間企業への就職を支援する。

以上。

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