編成プリフライトチェック事業の公式チェック格上げについて
越前摂政及び文殊管理者として黒埼紘、ここに記す。
すでに知っている者もいるかと思うが、太元相談業務の一環として行ってきた編成プリフライトチェック(以下編成PFC)事業が、今後はT17編成における公的なチェックとして取り組むよう、秘書官長を通じて宰相より拝命した。名誉な事である。
また、その締切はT18開始までと、宰相府より通達を受けた上、成果次第ではT18においても事業を継続する公算が高い。今後は編成チェックの作業能力をより一層高めなければならない。
また、その締切はT18開始までと、宰相府より通達を受けた上、成果次第ではT18においても事業を継続する公算が高い。今後は編成チェックの作業能力をより一層高めなければならない。
本日は、この経緯について国民に向けて発表する。
■編成PFCの公式格上げまでの経緯
T16において、太元の保守・動作テストの一環として各国の編成チェックを行った。これによって太元やアイドレス定義のバグと共に、各国の編成ミスについても発見するという実績を上げた。このため、T17においてはこのチェックを拡大し、「民間の編成チェックとして自首・修正を促す」公共事業として請け負う事になった。これが編成PFC事業である。
この際、作業能力の拡大及び公平性確保の為、太元を利用する各国からも若干の作業者を募っている。このため、編成PFCは越前藩の文殊公社太元事業部が中心となってはいるものの、越前藩だけの事業でもない、国際的な事業となっている。
この際、作業能力の拡大及び公平性確保の為、太元を利用する各国からも若干の作業者を募っている。このため、編成PFCは越前藩の文殊公社太元事業部が中心となってはいるものの、越前藩だけの事業でもない、国際的な事業となっている。
自首修正の促進を目的とした編成PFCであったが、T17の終了を控え、すでに自首可能期間として十分な時間が経過したことから、今後は編成PFC事業を公式チェックとして格上げしたいという宰相の意向を受け、これを了承した。
これが公式化までの経緯となる。
これが公式化までの経緯となる。
■今後の政策対応について
編成チェック事業の進捗は目下のところ順調であり、T18開始までには十分間に合うものと想定している。ただし、T18編成チェックも請け負うとなれば、今後は相応の作業能力強化を図らねばならない。太元システムの開発推進やシステム運用者の雇用拡大も必要だろう。
目下、これらについての政策を立案中であり、時期をみて施行する予定である。
目下、これらについての政策を立案中であり、時期をみて施行する予定である。
以上